県庄内保健所主催の結核対策研修会が12日、三川町の県庄内総合支庁で開かれ、老人福祉施設の関係者らが庄内地域の高齢結核患者の現状や、治療に必要な“確実な服薬”を支援する直接服薬確認療法(DOTS)(ドッツ)などについて学んだ。
同保健所によると、庄内地域で2008年に新たに確認された結核患者は28人。緩やかだが減少傾向にあり、罹患(りかん)率も全国、県平均より低い。しかし、28人のうち70歳以上が21人で全体の75%を占め、県平均の61%、全国平均の49%を大きく上回り、その割合は年々高まっている。
研修会は最新の結核対策や、高齢患者の服薬支援などについて理解を深めてもらおうと開いた。管内の老人福祉施設や老人保健施設、訪問看護事業所、調剤薬局の関係者ら約80人が参加した。
はじめに同保健所の感染症対策担当者が高齢患者の発生状況や地域支援などについて説明。結核の完全な治療には6―9カ月間の服薬が必要なことや、ある程度症状が治まると服薬をやめてしまう患者の傾向、患者が薬を飲むのを家族や病院、保健所などの支援者が直接確認する地域DOTSの仕組みと実際の事例を示した上で、「高齢者は介護保険サービス利用者が多く、結核治療を確実に行うためには介護福祉関係機関との連携体制の整備を図っていく必要がある」とした。
この後、財団法人結核予防会結核研究所の小林典子対策支援部長が「高齢結核患者の治療成功に向けた地域連携について」のテーマで講演。せき、くしゃみの飛沫(ひまつ)で感染する仕組みやDOTSの必要性、施設内で患者が発生した際の対応などについて解説した。